山形県の謎

天ぷらというと、比較的庶民に人気の、かつリーズナブルな料理と思います。しかし、ここ、天ぷら元吉は、ちょっと違います。高級感たっぷりの天ぷら屋さんという感じでしょうか。お店の雰囲気も、高級な料亭を思わせるような感じですし、内装にもかなりこだわっているように思います。勿論、天ぷらの味も最高です。盛り付け方もこだわっていて、芸術作品のようです。私はその中でもかき揚げが大好きですね。ちょっとお高いですが、一度、食べたら、他の天ぷらがおいしく感じません。天ぷら　元吉はミシュランの１つ星を獲得した天ぷら屋さんである。予算はコースで1万くらいである。ネタも申し分なく、天ぷらを堪能するならここで楽しむのが最適といってよいだろう。店内はこじんまりとしていて雰囲気は静かで落ち着いている。天ぷら屋のなかでもお客の評価がかなり高いといえる。人気の店である上、小さいお店であるため予約を取るのは難しい。場所は外苑前から５分くらい、少し路地を入ったところの地下一階にある。野菜の天ぷらが特においしいとのことである。
　ソニー・コンピュータエンタテインメントは１４日、家庭用ゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）２」の全世界での販売台数が、累計で１億５０００万台を突破したと発表した。
家庭用ゲーム機で１億５０００万台を超えたのは初めてだ。

　ＰＳ２は初代ＰＳの後継機として２０００年３月に発売された。立体的で高精細な映像がゲーム愛好家らの心をつかみ、世界的な大ヒット商品となった。

　現在、日米欧など先進国ではＰＳ３が主力だが、ＰＳ２は東南アジアや中東など新興国ではいまだに販売を伸ばしているという。

　家庭用ゲーム機では、０４年に発売された任天堂の「ニンテンドー　ＤＳ」シリーズが１０年末までに１億４４５９万台を販売するなど、ＰＳ２を上回るペースで売れている。

ティラドが発表した2010年4〜12月期（第3四半期）の連結決算は、営業利益が35億5100万円となり、前年同期の11億3900万円の赤字から黒字に転換した。

売上高は前年同期比38.8％増の631億1500万円と大幅増収となった。国内向けは同社が受注している部品の販売が好調だったのに加え、海外でも産業機械用と自動車用を中心に回復した。

収益では、売上げの増加や固定費の削減、生産性向上による収益の改善で、経常利益は35億7600万円の黒字、当期純利益も28億0100万円の黒字となった。

通期業績見通しは第3四半期までの業績が予想以上に好調だったため、上方修正した。売上高は前回予想よりも15億円増の840億円になる見通し。収益でも営業利益が11億円増の45億円、経常利益が10億円増の45億円、当期純利益が10億円増の35億円となる見込み。

《レスポンス 編集部》

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ユニプレスが発表した2010年4〜12月期（第3四半期）の連結決算は、営業利益が前年同期比99.5％増の159億4600万円とほぼ倍増した。日産向けがグローバルで好調だった。

売上高は同28.6％増の1609億7900万円と大幅増収。収益では、従来から取り組んできたユニプレス生産システム活動を中心とした合理化や売上げ増の効果で、経常利益は同95.4％増の146億5400万円、当期純利益が同101.6％増の89億8600万円となった。

通期業績見通しは売上げの増加に加え、収益率も想定を超える見通しとなったため上方修正した。売上高は前回予想よりも130億円増となる2100億円、営業利益は40億円増の190億円、経常利益は37億円増の177億円、最終利益が25億円増の108億円となる見通し。

《レスポンス 編集部》

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ユニプレス 特別編集


　自民党の谷垣禎一総裁は１４日、東京・内幸町の日本記者クラブで会見し、平成２３年度予算案の関連で国会に提出された関税定率法改正案について、「（反対すれば）どんな問題が起きるか知っている」と述べ、賛成に回る考えを示唆した。

　同法案が否決されれば、４１５品目の輸入品にかかる関税の軽減税率が３月末で失効する。財務省の試算では、輸入段階の原価で牛肉が１００グラム当たり１１円、プロセスチーズが１５０グラム当たり１０円程度上昇するという。

　国民生活や外交関係への影響が大きいため、自公政権時代の民主党も賛成してきた経緯がある。谷垣総裁は「野党の抵抗が激しいときも、（同法には）何もしなかった。過去は十分承知している」と述べ、配慮する考えを示した。

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　インターネットのコンテンツ配信で最大手の米アカマイ・テクノロジーズと、スウェーデンの通信事機器メーカー、エリクソンは１４日、携帯電話からのネット利用増加に対応するため業務提携したと発表した。多機能携帯電話「スマートフォン」（スマホ）でも高速で安定したネットサービスが利用できる機器やソフトウエアを携帯事業者向けに共同開発して提供する。

　スペインのバロセロナで同日開幕した携帯通信業界の展示会「モバイル・ワールド・コングレス」で両社が発表した。世界の通信事業者で採用されているエリクソンの通信機器に、高速で安定したコンテンツ配信で定評のあるアカマイの技術が独占的に組み込まれることになり、通信業界でエリクソンの存在感が高まりそうだ。

　米アップルのｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）や、米グーグルのＯＳ（基本ソフト）「アンドロイド」を搭載したスマホが普及しはじめ、これまでパソコンで閲覧されていたウェブサイトにスマホからアクセスしたり、携帯で商品を購入するモバイルコマースの分野が世界的に広がっている。エリクソンは２０１６年までにスマホの台数は現在の４〜５倍、トラフィック（通信量）は３０倍になると予想している。

　このため両社は、アカマイの高速コンテンツ配信技術を盛り込んだ通信事業者向け機器やサービスを共同開発し、これまで手つかずだった携帯事業者のネットワークを高速化するとともに、スマホによるアクセス増大の負荷分散をはかる。

　アカマイは１９９８年の設立で。ネット接続業者（プロバイダー）など世界７２カ国に配置した８万４０００台のサーバーを高速通信網で結んで、独自のコンテンツ配信インフラを構築している。ヤフーやＣＮＮなどトラフィックの多い世界上位１００社のサイトの９５％がアカマイのサービスを利用しているという。日本でも任天堂や楽天、日本テレビなどが採用する。０９年１月の米オバマ大統領の就任演説中継など大規模アクセスを集めた動画コンテンツもアカマイのネットワークで配信された。【小島昇】